株の最大レバレッジはどれくらい

株の最大レバレッジと追証ラインの値下がり率を早見表で解説!

    

どうも、ひげづら(@higedura24)です。

個人投資家の中には信用取引メインで売買している方もいらっしゃいます。

その理由は資金が少ないからだとは思いますが、信用取引では下落時のリスクも大きくなりますよね。

この記事では

  1. 株の最大レバレッジはどれくらいか
  2. レバレッジ倍率別の追証ラインはどれくらいなのか
  3. 最大レバレッジをかけた時にどの程度の下落なら耐えられるのか
  4. レバレッジをかけるならどの程度が適正範囲になりそうか

といったことを書きました。

保証金維持率の早見表を掲載しましたので、

  1. レバレッジを常にかけている状況の方
  2. これから信用取引を始めようと考えている方

はぜひご参考下さい。

株の最大レバレッジはどれくらいか

株におけるレバレッジとは「自分の現金や現物株を担保に資産以上の取引を行うこと」です。

また、「資金以上の取引ができる最大範囲」は法律で定められていて、最大レバレッジは3.3倍となっています。

例えば現金100万円を持っている人が最大レバレッジをかけた場合、330万円の取引が可能です。

ここでいう現金100万円が担保(保証金)となり、証券会社からお金を借りて売買が可能となります。

ちなみに担保は「代用有価証券」といって自分が持っている現物株でも良いとされていますが、現物株の価値がそのまま担保として評価されるわけではありません。

その理由としては現物株の価値が増減する可能性を考慮して、一定の割引率を設けているためです。

この割引率のことを「代用掛目」と呼び、通常は80%の価値が保証金として評価されます。

代用有価証券でも現金でも最大レバレッジに変わりはありませんが、評価価値が下がるので

  1. 現金100万円:最大で330万円の取引
  2. 代用有価証券100万円分:最大で240万円の取引

と最大の建玉額に差が生じることを知っておきましょう。

株におけるレバレッジ別の追証ライン早見表

株取引においてレバレッジをかけるということは資金以上の取引ができるメリットもありますが、「追証リスク」を背負うデメリットもあります。

証券会社ではそれぞれ「最低でもこれくらいの担保額は維持してくださいね」という割合を定めていて、これを割り込んだ場合には追加で担保を差し入れなければなりません。

これが追証と呼ばれる仕組みで、信用取引の怖い部分でもあります。

もし追証となっても入金ができない場合、あなたは借金を負うことになるわけですから資産運用どころではありません。

ここで考えたいのは「レバレッジの倍率ごとにどのくらいの値下がりなら追証にならないのか」ということです。

そこで見ていただきたいのが、下落率によって保証金維持率がどのように変化するかをレバレッジ別に早見表にしたもの。

この早見表によって、自分が想定するレバレッジをかけた場合にどれくらいの下落率であれば追証とならずに耐えられるのかがわかります。

簡単に言えば追証ラインがパッとわかるので、どれくらいの規模で信用取引をやるかの目安となるでしょう。

ちなみに、追証となるラインは証券会社がそれぞれ独自に定めている最低保証金率によって異なります。

大手であれば保証金維持率が25%を割り込んだところで追証となるケースが多く、それ以外では30%を割り込んだラインが多いです。

早見表では25%割り込みを赤字、30%割り込みを青字で示したのでご参考下さい。

また、保証金維持率の計算式は

  • 保証金維持率(%)=(元本-含み損)÷(元本 × レバレッジ倍率)× 100

というものです。

ちなみに元本がいくらであろうとレバレッジと下落率によって維持率が決まってくるので、100万円の元本でも300万の元本でも結果は変わりません。

例えば

  1. 元本100万円
  2. レバレッジ2倍
  3. 下落率10%

の場合であれば・・・

  • 維持率=(100万-20万円)÷(100万 × 2)× 100 = 40%

となりますし、ここから元本を300万円に変えたとしても含み損の割合は変わらないので・・・

  • 維持率=(300万-60万)÷(300万 × 2) × 100 = 40%

で計算結果は変わらないという具合です。

追証のなりやすさに元本は関係なく、レバレッジと下落率によって決定されるというのは大きなポイントでしょう。

それでは、実際の早見表をご覧下さい。

レバレッジ別の追証ライン




最大レバレッジではどれくらいの下落率で追証となるのか

まずレバレッジ3倍にした場合を見てみましょう。

株式投資における最大レバレッジは3.3倍ですが、今回はそこに近くてキリが良い3倍で計算しています。

結論的にはレバレッジ3倍の場合、下落率10%だとしても最低保証金率25%に耐えられず追証となる結果でした。

はっきり言って10%の値下がりなんてザラに起こる範囲ですよね。

新興銘柄であればなおさらそうですし、中大型株でもあり得るレベルの下落だと思います。

そもそもレバレッジ3倍の状況は、元本100万円とした時に

  • 保証金率(%)=100万 ÷ 300万 × 100 = 33.3%

という状況からスタートしているわけです。

ということは最低保証金率が30%であれば数%程度のわずかな下落でも追証に引っかかると考えられます。

最大レバレッジがいかに追証と隣り合わせになっているかがおわかりいただけるでしょうか。

ちなみにレバレッジ2.5倍まで下げても下落率10%でギリギリ耐えられるかなというレベルですね。

レバレッジ2倍ではどれくらいの下落率で追証になるか

次に少し下げてレバレッジ2倍の状況を考えてみます。

結論的にはレバレッジ2倍だと下落率20%で追証レベルとなりました。

20%の値下がりをわかりやすく考えると「ストップ安1回分」という感じですね。

言い換えると1日の最大下落幅を超えて値下がりが起きると追証となる状況です。

皆さんはこれを聞いてどう感じますか?

私は意外にレバレッジ2倍でも体力は少ないんだなと感じました。

ただし、レバレッジ2倍に留めつつ素早くロスカットをするというルールであればできなくはないかもしれません。

とはいえ新興銘柄で大きな悪材料が出れば一発で追証になるレベルですから、安心はできません。

また、細かい下げが連続しても危ういですから注意が必要ですね。

レバレッジ1.5倍ではどれくらいの下落率で追証となるのか

最後にレバレッジ1.5倍について考えます。

結論的にはレバレッジ1.5倍だと30%の値下がりでも追証にはならない結果でした。

ちなみに元本100万かつ40%の下落率で計算してみると・・・

  • 維持率 = 40万 ÷ 150万 × 100 = 26.6%

となり、最低保証金率25%の証券会社であればギリギリ追証にはなりません。

そう考えるとレバレッジ1.5倍であれば逃げるタイミングに比較的猶予がありそうですね。

株の適正レバレッジはどれくらいか

以上の結果を考えると、株で信用取引をするのであればレバレッジは1.5倍程度に収めた方が良いと思います。

レバレッジ2倍でもできなくはないですが、追証リスクを考えるともう少し余裕を持たせた方が良いと感じました。

レバレッジ3倍は最初から首の皮一枚という状況なので、建玉を持った瞬間からそれなりの含み益になってくれないと安心できないレベルですね。

レバレッジがいくらであろうと

  1. なるべく短期間で決済まで終わらせることで追証リスクを低減させる
  2. 不要な建玉は持たないように意識してレバレッジをなるべく膨らませない
  3. レバレッジ範囲やロスカットルールなど計画性を持つ
  4. 余剰資金で株をやっていない場合は信用取引を行わない

といった点に注意しましょう。




まとめ

いかがでしたか?今回はレバレッジ別に下落率と保証金維持率の変化を早見表にて紹介しました。

保証金維持率の計算結果を見た限りでは最適なレバレッジ範囲は1.5倍前後だと考えられます。

レバレッジ2倍ではストップ安1回で追証となり、レバレッジ3倍ではわずかな下落で追証となるでしょう。

どんなレバレッジでも信用取引では計画性を持ち、知らないうちに追証となるのは避けたいですね。

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