この記事では地震をきっかけに株で儲けるという内容を書いています。当ブログは株式投資に関係する内容を取り扱っているので上記の内容に触れていますが、決して過去の地震で被害に遭われた方々を侮辱する意図ではありません。人によっては不謹慎だと感じることも考えられますので、その可能性がある方は今ここでページを閉じていただいて構いません。
＜以下、記事本文に入りますので自己責任でお読み下さい。＞
日本は地震大国として有名ですが、実際に住んでいる私たちにとってこれほど怖いことはないですよね。しかし、地震が多いということは「株式市場で儲ける」という観点において悪いことばかりではありません。
この記事では株式市場と地震の関係性について簡単に述べ、そこから地震で上がる関連株について紹介しました。
株初心者さんにとっては初耳の情報かもしれませんが、実際にこの類のお話はかなり有名です。地震関連株はリスト化しておくと非常に役立ちますのでぜひご参考下さい。
地震でなぜ株価が上がるのか
まず地震と株式市場の関係性について述べておきましょう。結論的には地震が起きることで株価に影響が出ますが、ここには地震の規模や震源地など色々な要素が関係してくると考えています。
例えば記憶を風化させてはいけない地震に2011年3月11日に発生した東日本大震災というものがありますね。この地震では非常に大勢の命が犠牲になっただけではなく、福島第一原発の事故など多大なる影響も出ました。
そのため日本を代表する株式指数である日経平均株価も大幅下落することになり、全体の流れとしては株価を下げた銘柄も多かったはずです。しかし、その一方で株価が上がった銘柄もあったはずですよね。
例えば地震で倒壊した建造物はそのままにしておくわけにはいきません。ここで必要になってくる事業には
- 新しい建物を作る建設業
- がれきを片付ける廃棄物処理業
- 建物ができるまで避難所を提供する仮設住宅業
- 仮設住宅に入れない場合にはホテルなど宿泊業
などが考えやすいでしょう。また、倒壊するのは住宅だけではありません。例えば私たちが普段通勤に使っている電車関連なら線路・踏切・駅も影響を受け、車であれば一般道路・高速道路・信号などもそうですよね。もっと言えば災害に遭ったことで
- 災害支援システムや帰宅支援システム
- 非常食や避難道具
などの需要が高まってもおかしくありません。インフラ関連なら地震にあっても必ず電気・水道設備をはじめ携帯電話などの情報通信網は必須です。このように全体で見ればマイナスばかりかもしれませんが、地震やそれに付随する情報を考えると地震で上がる株もそれなりに多いわけですね。
やはり建設業は物色されやすい
地震によって需要が生まれる企業があることを述べましたが、上記の中でほぼ必ず需要が生まれるのは建設業ではないでしょうか。地震に関連するニュースで伝えられやすいのは被害者状況や被害を受けた住宅数などですし、多かれ少なかれ建設業に需要は出るはず。
ただし、ここで考えたいのは震源地がどこだったのかということでしょう。例えば九州地方に甚大な被害が出た地震なのに北海道を地盤とした企業の株価を追っても仕方がありません。あまりに被害が甚大で震源地を地盤とした企業もすぐに事業復帰できない可能性もありますが、基本的にはその地方にゆかりのある企業が物色対象として意識されやすいと思います。
どこを本拠地にしているのかは四季報や本社住所によってなんとなく把握できるかと思いますので、仮に建設関連の地震銘柄を物色するのであれば震源地と併せて見るべきですね。
ただ、建設業はあまりに多くの方が意識するのでそこまで旨みがない可能性もあるでしょう。例えば2021年2月には東北地方を震源地とするマグニチュード7クラスの地震がありましたが・・・
かなり有名な地震関連株である地盤ネットHDは寄り付きこそ高かったものの寄り天で急落しています。出来高急増という点からも非常に多くの方々に知れ渡っていることがわかり、それがそのまま売り圧力として落ちてきている状況です。建設関連は確かに地震で上がる関連株なのですが、少しひねった角度で考えていかないとそこまで大きな利益にはならなそうですね。
では少しひねったというものにどのような地震関連株があるでしょうか。ここではその一例として新幹線について考えてみます。新幹線は地震や台風などの被害によって本体が損傷したり線路の修復が必要になるケースがあるんですよね。地震のケーススタディでなくて申し訳ないのですが・・・
2019年10月に発生した台風では千曲川が氾濫したことで北陸新幹線の車両本体が市街地ごと浸水してしまいました。長野新幹線車両センターに留めていた10編成120車両が水没したことで修復に多大なる時間を要することが判明し、関連銘柄である安藤ハザマや鉄建建設などに資金が流れました（上図は安藤ハザマの当時の日足チャート）。
ここで重要なのは「新幹線やそれに関連する設備の修復が長期化した」ということです。まず第一に新幹線の持ち主は東日本旅客鉄道という明確な相手が想像できますので、この関連会社に対象が絞り込まれます。そしてそれに加えて長期修理によって明確な特需が想像できるので、株価への影響も長続きしやすいというわけです。
こういったことが被災地や被災規模に重点を置く理由であり、可能であれば翌営業日だけでなくトレンドとして地震で上がる株を掴む考え方ではないでしょうか。
地震関連株の例
地震関連株を探す際の考え方についてざっくりと説明し終わったので、最後に関連銘柄例を述べていきます。と言っても多くは周知されているものですが、被害が長期化しそうな場面に備えてリスト化しておいてはいかがでしょうか。
がれき処理や産業廃棄物
まず大規模地震が起きた際に必要ながれき処理や産業廃棄物関連ですが、これは
- 2151 タケエイ
- 1433 ベステラ
- 1964 中外炉工業
- 4651 サニックス
などが有名で、例えば2016年4月に発生した熊本地震では物色対象となっていました。ちなみに産業廃棄物は脱プラなどの話題でも物色されやすいので覚えておくと良いでしょう。
仮設住宅やプレハブ
非難時期が長期化する場合には仮設住宅やプレハブ関連に需要がいきますが、その際には
- 1448 スペースバリューHD
- 9663 ナガワ
なども関連株になるでしょう。これらは地震だけでなく大型台風などでも物色されやすいので覚えておいてください。
災害支援システムや非常食に防災グッズ
東日本大震災では余震が何度も発生し、その度にTVで情報が流れました。こういったことから場合によっては災害情報を届けてくれる支援システムも物色されるかもしれませんね。また、非難の際には非常食なども必要です。もっと言えば他の地域の被害状況を見たことで「自分も備えなきゃ」と防災グッズを集める人もいるかもしれませんよね。
そういった場合には
- 4356 応用技術：災害コンサル
- 5279 日本興業：防災工事
- 1929 日特建設：防災工事
- 4058 トヨクモ：帰宅支援
- 9768 いであ：環境調査分析
- 4825 ウェザーニューズ：気象関連情報
- 6709 明星電気：地震計など防災観測機器
- 6744 能美防災：火災報知機など防災機器
- 2220 亀田製菓：傘下に保存食の会社
- その他ホームセンター関連など
は物色される可能性があるでしょう。
まとめ
今回は地震で上がる関連株について述べてみました。特に関東地方を襲うような大規模地震では市場センチメント悪化によって株価が下がる可能性はありますが、逆に上がる株もあります。
その代表的なものとしては建設株が挙げられますが、これは多くの方に周知されすぎているかもしれません。個人的にはその他の地震関連株を狙った方が良いと考えていて、今回はその例として鉄道修復を挙げました。
非常に皮肉ではあるものの被害が長期化するほど株価への影響も続く傾向があり、過去の大規模地震では多くの関連株が中期スパンで動いた事実は覚えておくべきですね。現状としてどういった被害や問題点があるのかは日ごろのニュースを見るしかないので、ぜひそういった身近な情報からヒントを得てみてはいかがでしょうか。
＜関連記事＞