株価暴落で高配当株を買うなら真っ先に「ある事」を考えよう!

    

どうも、ひげづら(@higedura24)です。

2020年3月には新型コロナウィルスの世界的な蔓延によって株価が大暴落しました。

私を含め、多くの個人投資家の資産ががっつりと持って行かれてしまいましたが、こんな時にこそ買い時を探るスタイルがあります。

それは「高配当株投資」というもので、その理由は株価が下がれば下がるほど相対的な利回りが上がるからです。

この記事ではコロナショックに限らず、株価暴落時に考えたい高配当株の買い方について考えてみました。

    

株価大暴落では配当株に明確なメリットがある

今回の新型コロナウィルスの流れでは世界的な株安が生じました。

日経平均株価も例外ではなく・・・

このような状態になっています。

また、暴落後の値動きも乱高下が続いて方向感が定まらない印象もありましたよね。

記事執筆時点ではそこそこリバウンドしていますが、するのかしないのかわからない時期もあって市場に不安が広がっていました。

コロナショックに限らずこういった株価暴落では「安い時期に配当株を拾おう」と言われ、実際に割安な株価で配当株を買うことにはメリットがあります。

例えば「株価1000円の配当金30円」という銘柄は利回り3%です。

しかし、株価暴落によってこれが「株価500円の配当金30円」となれば利回りは6%にまで上がります。

配当株では株価の上下によって相対的な利回りが変化するので、暴落時には絶好の買い場となるわけです。

ただし、ここで注意しなければならない点もあります。

株価暴落後に減配が起きては意味がない

もし高配当株を安く買えたとして、その後に減配をされては意味がありません。

減配とは企業側が配当金を引き下げることで、配当金が減れば利回りも下がってしまいます。

企業が減配する状況は「業績が低迷して配当金の捻出が苦しくなった(なるだろう)」という時なので、減配を発表した企業は少なからず未来へ予防線を張っているでしょう。

株価暴落時には安く買えるだけではなく、なおかつ減配リスクが少ない企業に目をつけることが大切です。

そういった意味では

  1. なぜ株価暴落が起きたのか
  2. その要因によって実態経済に影響がどのくらい出るか
  3. 買おうとしている企業はどんな事業を行っているのか

といったことを考えながら買う必要があり、未来に対して不安が大きい企業は敬遠した方が良いと思います。

2019年の株価急落理由には米中問題などありましたが、どちらかと言えば国内経済に与える影響は限定的な方でした。

私の実家は精密関係の会社を営んでいて関連分野は苦しい流れになりましたが、結果的にトランプ大統領の発言次第で容易に流れが変わって株式市場においては絶好の買い場でもあったわけです。

米中問題で業績低迷した中小企業さんには申し訳なく一概にも言えないのですが、海外の小競り合いで起こる株価暴落は絶好の買い場になるケースが多いかなと感じます。

ただ、今回の新型コロナウィルスショックに関して言えば全体的な実態経済に大きく影響が出ているのでそうなるかはわかりません。

時期的には難しい局面なので、買うにしてもキャッシュポジションに大きな余力が欲しいところでしょう。

こういった未曾有の事態に不安を抱える方は様子見をして、企業側がどういった決算内容を出すか確認してから戦略を練った方が良いと思います。

ちなみに、

  1. 決算発表を延期
  2. 配当や優待について言及

という企業は将来的な不安感や不透明感があることの裏返しなので、配当株という意味では対象にしづらいのかもしれません。

株価暴落要因の影響が少ない配当株を狙う

全体地合いが悪い時に起こりがちなのは、影響が少ない事業を営んでいる企業まで連れ安する状況です。

例えば「海外情勢の悪化で地合いが悪くなったのに内需株が下がる」といった具合ですね。

個人レベルで詳細な判断をすることは難しいことではありますが、暴落時に配当株を買うのであれば対象企業のメイン事業は大事でしょう。

また、事業セグメントを調べてサブ事業に売上高比率がどれくらい割り振られているかも調べたいところです。

ちなみに、今回の新型コロナウィルスの影響が少なそうな事業としてはライフライン関連が良さそうだと言われ、その理由は至ってシンプルで多くの方が考えやすいものでした。

例えば今回のコロナウィルスでは、感染拡大を防止するために緊急事態宣言がなされ

  1. 国民に外出自粛を呼びかける
  2. 特定分野のお店に営業時間の短縮や休業を要請

という事態になりましたが、そういった状況でも電気代・ガス代・携帯代といったライフラインのお金は払わないといけませんよね。

そういった思惑の結果、関連する電力セクターの業種別指数は・・・

電力とガスセクター

こんな感じですし、大手携帯キャリアのNTTドコモは・・・

NTTドコモとコロナショック

こんな感じです。

冒頭で見た日経平均株価よりかなり値動きが強く、場合によっては日経暴落前より高い株価水準になっているくらいですね。

もしくはコロナ自粛の中で規制の対象外となりやすかったコンビニや薬局も強さを見せました。

例えば、薬局大手のウエルシアは配当株という位置づけではありませんが・・・

ウエルシアとコロナショック

このように大きく上昇しています。

ちなみに面白い分野で考えれば、工具用品をネット販売しているMonotaROも配当株ではありませんが・・・

MonotaROとコロナショック

このように強い値動きですね。

世界景気がこのまま低迷するのならどの事業も厳しい戦いになるかもしれませんが、配当株を狙うのであれば暴落要因の反対側にある事業を狙う意識が必要でしょう。

増配傾向や配当維持力が高い銘柄も魅力的

暴落時に配当株を買った後に心配なのは減配リスクです。

そういった意味では

  1. 連続増配
  2. 高財務

といったキーワードも魅力的ですよね。

例えば2020年の時点で連続増配記録が15期ほどになっていれば、リーマンショック時にも配当を増加させた実績があると考えられます。

また、いわゆる内部留保が大きい企業はそれだけ配当維持力があると考えられるでしょう。

過去記事で行った配当株シミュレーションでも増配などは重要要素でしたので、収益性や今後の見通しも考えた上で企業の体力や過去の実績にも着目すると良いですね。

<関連記事>

まとめ

いかがでしたか?今回は株価暴落で配当株を買う時に考えたいことを述べました。

株価暴落にはほぼ必ず要因があるので、まずはそれを突き止めることです。

その上で買いたい企業のメイン事業や売上高比率を考え、暴落要因のなるべく反対側にあるものを選定しましょう。

増配実績や余剰資金などにも着目し、なるべく減配によって利回り低下が起きづらい配当株を手にしたいですね。

この記事ではコロナショックを例に暴落の裏でどのような企業に資金が集まるかを述べましたが、こういった状況に合わせた判断が配当株には求められるでしょう。

もし暴落要因の影響が少ないか不安であれば、様子見をしても良いですし1株ずつコツコツと集めるという手もあります。

例えばSBIネオモバイル証券であれば上場企業のほぼ全てを1株単位で買うことができ、なおかつ毎月50万円までなら手数料無料です。

時間分散によってリスク低減することもひとつの考え方ですね。

外部参照リンク:SBIネオモバイル証券|サービス詳細