信用倍率が1000倍と異常に高い理由はこの可能性が高い!

    

信用倍率が1000倍以上と異常に高いからこの株は避けた方が良さそうだと考えた経験はありますか?

本当に信用倍率が1000倍だとしたらそれは危険なしこりかもしれませんが、果たしてその株はどうでしょうか。

この記事では信用倍率が1000倍と異常に高い理由として可能性が高いものをご紹介しました。まずはこの記事で書いた理由に当てはまらないか考え、その上で売買判断をしてみてはいかがでしょうか。

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信用倍率が1000倍と異常に高い理由

信用倍率というのは信用買残と信用売残の比率を表した指標です。具体的には信用買残を信用売残で割ったものであり、

  1. 信用買残が多い:信用倍率が高くなる
  2. 信用売残が多い:信用倍率が低くなる

となります。通常では信用倍率は高くても20倍や100倍程度だと思いますが、中には信用倍率1000倍と異常に高いケースが見受けられます。

そういったケースを見かけると驚いてしまいますが、実際には見かけの数字であることが多いです。というのも「本来なら信用売りが日をまたいでできない状況だが、何かしらの理由でわずかながらの空売りが売り残として計算されている」という可能性が高いからです。

例えば昔は一般無期限売りができたのかもしれませんし、1日信用売りが返済されてないだけなのかもしれません。仮にそういった本来ならないはずの信用売残が500株だけ残っている状況で信用買いが50万株溜まっていたとしましょう。この時の信用倍率は

  • 500000株÷500株=1000倍

という計算結果になりますね。この状況は

  1. 売りは禁止されているのでこれ以上増えない
  2. 信用買いはできるので今後の流れ次第ではさらに信用倍率が膨れ上がる

というものです。仮に500万株溜まれば信用倍率10000倍になる可能性もありますが、それはあくまで見かけ上の数字ではありますよね。

信用倍率が1000倍と異常に高い状況は通常の需給関係だとあまり起きないことですし、あっても100倍とか200倍程度なので「信用倍率が異常に高い銘柄を見かけたら、まずは信用売りができる銘柄なのかを見る」という意識で良いでしょう。

もし信用売りがそもそもできない、もしくはできても1日限定という状況で異常に高い信用倍率がついていた場合は「たまたま信用売残が残っているだけだな」くらいに考えて問題ありません。

ちなみに信用売りができる銘柄かどうかは・・・

信用倍率が異常に高い

証券会社のアプリで簡単に調べることができます。楽天証券であれば上記のように個別銘柄ページ内の市況情報タブにて一覧表が掲載されているので、ここを見て売りの欄に〇があるか確認してみてください。

信用倍率が異常に高いと驚いてしまいますが、その理由は至ってシンプルなものかもしれませんね。

信用倍率が本当に高い場合はどうするか

ここまで信用倍率が異常に高い理由について述べてきましたが、中には見かけ上だけではなく本当に信用売りができる銘柄で信用倍率が1000倍というケースもあるでしょう。その場合でも信用売りが数百株程度しかない可能性が高いのですが、実は見るべき所はそこではありません。

そもそも信用倍率が高いと何が困るのかというと「需給に影響を与えるほどの将来的な売り圧力になる可能性がある」という点が困るわけです。

逆に言えば出来高や浮動株と比較して問題にならない程度の数字であれば、いくら信用倍率が1000倍と異常に高くても問題はないわけですよね。

例えば日々の出来高平均が50万株の状況で信用買い残が5万株あったところでそこまで大きな影響はないと感じますし、大事なのは「どういった経緯で信用買い残が増えているか」でしょう。

  1. 株価が上がりに上がったその過程で信用買残が急上昇している
  2. その状況で高値から急落した

となれば信用買残が邪魔をして高値に戻れなくなる可能性を考えます。

要するに、一概に信用倍率が異常に高いからダメということではなく「あくまで相対的な尺度を持って売買判断すること」が重要というわけです。

したがって信用買残や売残を正しく見るためには個別銘柄ごとに

  1. 株価水準
  2. トレンド
  3. 信用買残と売残推移
  4. 出来高や浮動株

を照らし合わせて流れを考える必要があります。信用倍率が異常に高いとそちらに気を取られますが、本質的な意味合いを忘れないようにしたいですね。

まとめ

今回は信用倍率が1000倍と異常に高い理由を述べました。そもそも信用売りを持ち越しできないのに何かしらの理由で売残が残っているという可能性が高く、その場合は見かけ上の数字として異常高値になっているだけです。

また、もし本当に高い場合でも信用買残が相対的にどの程度の影響力を持つのかが重要なので値動きや増加経緯などを含めて判断しましょう。

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