株価暴落とクリスマス相場

株の暴落はクリスマスに起きやすい!?2018年の悲劇が繰り返される確率を検証

    

どうも、ひげづら(@higedura24)です。

2018年12月25日の日経平均株価は暴落相場となり、追証売りが大量発生しました。

当時は外部環境が悪かったので、クリスマスの株価暴落がダメ押しとなった印象でしたよね。

それから日経平均株価は大きく戻したので退場となった方は無念だったでしょうし、やはり現物投資は大事だなと感じました。

この記事では

  1. 2018年のクリスマス暴落が起きた理由
  2. 2018年のような暴落は過去15年間のクリスマスにもあったのか

について書いています。

一般に12月相場は上昇基調と言われていますが、クリスマスに限定した場合はどのような相場になるのか知っておきましょう。

12月相場の下落要因

一般に12月相場は株高になりやすいと言われていて、その理由は年末商戦や大納会に向けて活況するからです。

実際に月別の強さを検証してみると、

  1. 上半期は比較的株安
  2. 下半期は徐々に株高へ

という傾向があります。

12月の後半まで株高になるかはわかりませんが、10月や11月頃から強さを取り戻しやすいイメージを持っている方も多いでしょう。

一方で、12月相場の株安要因にはどんなものがあるでしょうか。

例えば、考えやすいのは年末にかけての損出し売りです。

損出し売りとは含み損と利益を相殺することで節税売りをすることを言います。

クロス取引にて行う場合もあれば、塩漬株を年末のタイミングで処分する人もいるでしょう。

こういった年末特有の売り要因も12月相場の特徴ですね。

また、クリスマスに関連した流れで言うと「海外勢のクリスマス休暇」もよく言われるものです。

国内株式市場において海外勢(外国人投資家)の資金割合は大きいですが、年末にはそれが見込めません。

一般的には個人主体の相場で直近IPOやマザーズ市場が注目され、値動きが激しくなりやすいと言われています。

イメージ的には、国内投資家も27日前後に年内取引を手仕舞いしている人が多そうなので弱い動きが多いかもしれません。

<関連記事>

2018年12月25日に起きたクリスマス暴落の理由

2018年12月25日の日経平均株価は前日比マイナス1000円以上の暴落相場となりました。

2018年12月25日のクリスマス暴落

12月相場の簡単な概要を述べましたが、2018年のクリスマスに起きた株価暴落にはあまり関係ありません。

まず前提条件として「米中貿易摩擦によって外部環境が悪かった」ということが挙げられ、そこへ立て続けに米国絡みの悪材料が出たことが要因です。

したがって日経平均株価が暴落する前にまずNYダウが急落したわけですが、その理由としては

  1. シリアの米軍撤退とマティス国防長官の辞任時期短縮
  2. 米国議会の閉鎖
  3. ファーウェイ副会長の逮捕
  4. トランプ大統領がパウエルFRB議長の解任を検討

などが挙げられます。

シリア撤退とマティス国防長官の辞任

まずマティス国防長官は軍人でありながら好戦的でない姿勢が支持されていて、戦争回避に寄与すると考えられていた人物です。

しかしトランプ大統領に2019年2月を持って辞任させられる流れとなり、軍事行動への敷居が低くなるという思惑がありました。

クリスマス暴落の前にはその辞任時期が1月1日の年明けに前倒しされると報道され、市場へ不安が広がった流れです。

米国議会の閉鎖

2018年のクリスマス暴落の少し前には米国議会の閉鎖が生じていました。

その理由は、トランプ大統領が提案していた「メキシコとの国境壁建設」の費用を政府予算に含めるかで与野党が対立したからです。

これを背景に予算案の承認遅延および議会閉鎖が引き起こされ、米国経済の見通しが不透明になりました。

株式市場も乱高下することになり、クリスマス暴落へとつながったと考えられるでしょう。




ファーウェイ副会長の逮捕

同じく2018年12月に起きていた事件のひとつにファーウェイ副会長の逮捕がありました。

その背景には

  1. イランとの金融取引
  2. ファーウェイ機器による情報流出
  3. 5G技術の不当搾取

などの疑惑があり、特に国内ではファーウェイ機器で大きな話題を呼びましたよね。

企業の中にもファーウェイ機器を排除する動きが出始め、サイバーセキュリティへの感心が高まりました。

この時期は米中貿易摩擦の行方次第で相場が変動していましたが、中国大企業のファーウェイの副会長が逮捕されたことで市場にも不安が広がったはずです。

パウエルFRB議長の解任を検討

クリスマス暴落の前にはトランプ大統領のつぶやきが絶好調で内容も過激なものでした。

利上げにも牽制を入れFRBを名指しで攻撃した挙げ句、利上げが決定されると「パウエルFRB議長の解任を検討している」と関係者に話したのです。

一般的にはFRBの権限は完全に独立しているものですが、トランプ大統領は容赦なく異議申し立てをするので市場もかなり敏感に反応していましたよね。

ちなみに、どさくさに紛れて株価低迷もFRBの責任問題にしようとしていました。

複合要因で狼狽売りを呼ぶ結果に

上記のような様々な要因が立て続けに起きたことでNYダウが急落し、その流れで日経平均株価も1000円以上の急落を見せます。

それまでの流れが悪かったこともあり、このクリスマス暴落は追証を発生させる相場の最終段階へ進むきっかけとなりました。

市場に不安が広がった結果として狼狽売りで追証が発生しましたが・・・

クリスマスの追証売りから大反発

このように、年明けからは大きく株価を戻す流れとなっています。

過去のクリスマスで株価暴落は起きているのか

2018年のクリスマス暴落で損失を出した方もいらっしゃるでしょうが、このような株価暴落劇は過去のクリスマスでも起きているのでしょうか。

今回は過去15年に遡って「クリスマスの週に株価暴落があったかどうか」を調べてみました。

念のためクリスマス暴落の定義を少し広めにして調べてみた結果・・・

クリスマスの株価暴落実績

このような表になりました。

結論的にはクリスマスに株価が暴落した年は、直近15年だと2018年12月25日しかありません。

ただし、

  1. 2005年
  2. 2007年
  3. 2015年

に限ってはクリスマス週の直前に1000円幅で動く週がありました。

クリスマスもしくはその直前に暴落が起きたのは15分の4(26%)ですから、大体4年に1度は12月中旬から下旬にかけて軟調な動きが入る・・・可能性があります。

所詮はアノマリーですが、12月は中旬から大きく値動きする可能性を意識してみるのも良いでしょう。ぜひ今後の参考にしてください。




まとめ

いかがでしたか?

今回は2018年に発生したクリスマス暴落の背景や、過去15年のクリスマスにおける株価傾向を述べました。

2018年のようなクリスマス暴落は過去15年には確認されませんでしたが、今後同じようなことが起きる可能性はあります。

外部要因に気を配り、追証売りに自分が巻き込まれないようにしていきましょう。

関連記事には

がありますのでご参考ください。それではまた!

    

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