株の暴落で投資信託をやめる人続出!?その前に考えたい点と始め時について

    

どうも、ひげづら(@higedura24)です。

2020年3月には新型コロナウィルスの流行によって世界的な株安が起きています。

日経平均株価もたった1ヶ月ほどで7500円ほど下落していて、国内の個人投資家は阿鼻叫喚という状況でした。

この流れで株式資産を持っている人はもちろんのこと、投資信託を保有している人も大きなダメージを受けたことでしょう。

株式市場の暴落が起きると必ずいるのが「もう投資信託なんてやめよう」と言い出す人です。

この記事ではそんな人に考えてもらいたいことについて述べました。

資産が大きく減ると精神的な苦痛も大きいですが、それはみんな同じです。

一度冷静になって考えてみてはいかがでしょうか。

    

株の暴落が起きれば投資信託の価値も減るのは当たり前

まずこの記事を書いている時期の日経平均株価について見てみましょう。

日経平均株価が暴落

冒頭で述べたように、この1ヶ月ほどで日経平均株価が大きく暴落していますね。

市場を見渡しても10万円以下の銘柄割合が増えましたし、配当面でも優待面でも利回りが上がっている状況です。

配当利回り5%以上なんて株が500銘柄も転がっていて、長期目線で投資している人にとってはバーゲンセールでしょう。

この状況からも市場全体が株安となっていて、相対価値が下がった状況だと考えられます。

では次に米国株の代表的な指標であるNYダウについても見てみましょう。

NYダウの株価暴落

世界的な株安ということもあって、やはり米国株の状況も悪いですね。

投資信託ではS&P500という指数に連動する商品に投資している方が多いですが、そちらも同様に下落しています。

日経平均株価やS&P500に連動する商品を持っているということは、この状況を受けて大きく資産が減るということですよね。

株であろうと投資信託であろうとほとんどの人が資産にダメージを負っているのは間違いなく、資産額が大きいほどこの影響も大きいです。

毎月数万円ずつコツコツと積立投資している私の知人も・・・

暴落前後の資産状況

運用記録からスクショを拝見して資産状況の比較をしてみると、

  1. 株価暴落前:+13.7%の運用成績
  2. 株価暴落後:-20.3%の運用成績

という状況に変わっていました。

知人は「お金が増える時期から大きく減る時期に変わる瞬間」を初めて体験したのでかなり焦ったようですが、とりあえずまだまだ積立投資は続けていくとのことです。

私もそれに賛成で、毎月の余裕資金で投資が出来ているのであれば暴落しようと定額投資し続ければ良いと思います。

その理由としては

  1. 長期投資すれば株の暴落局面がどこかで起きるのは当たり前
  2. なんなら年間で何度か起きてもおかしくない

からです。

また、投資信託などの積立投資では株価暴落がメリットになる可能性もあります。

ドルコスト平均法で資産を増やす

株価暴落が起きると確かに資産価値は減りますが、その価値を確定させるのは10年後や20年後です。

1年後の未来に向けて投資信託を買っている人も少ないでしょうから、基本的にはある年に大きく資産が減ったからといって売ることはしません。

一度も資産を大きく減らさずに成長させることなど不可能でしょうし、毎月の固定額をドルコスト平均法で投資しているのなら放っておけば大丈夫だと考えています。

ちなみにドルコスト平均法とは1回あたりの買付け金額を固定して同一銘柄を同一間隔で買う方法を言い、

  1. 価格が上がる:買える株数が少なくなる
  2. 価格が下がる:買える株数が多くなる

という特徴があります。

株価暴落時期は買える株数が多くなり、もし何年か経過した時点で株価水準が元に戻った場合には利益が増えているわけですね。

資産運用はその年のリターンではなく10年や20年後の未来でどうなっているかを考えるので、短期的な動きはそこまで気にしなくて良いでしょう。

極端な話、20年後に含み損でも売却せずに待っていられるだけのキャッシュがあれば問題ありません。

資産を株式や投資信託で持つとはそういうことなので、だからこそ

  1. 余剰資金で投資を継続する
  2. 計画的なキャッシュ増加も仕込む

ということが大事ではないでしょうか。

今回は確かにかなり下げ幅が大きいですが、こういった基本的な考え方は変わらないと思います。

投資信託の積立年数と株価暴落

ここまで「投資信託の積立中に株価暴落が起きてもそこまで気にしない」と述べましたが、積立期間のどのあたりで起きたのかにも依存します。

例えば積立期間の序盤に暴落が起きても「まだ10年以上残っているし問題ないか」と思えますが、あと数年で積立期間を終えるという場合は考え物ですよね。

仮に最後の1年で株価暴落が生じた場合は

  1. 暴落前の水準に戻るのを待つ
  2. これ以上の目減りを防ぐために売却を進める

のどちらを選ぶか迷います。

絶対に換金する必要があれば売却を進めた方が良い気がしますが、保有を継続できる状況であれば全てを解約する必要はないでしょう。

理想を言えばリターンに過熱感がある時点で適度に換金して、自分が取りたいリスクのまま推移させることがおすすめです。

積立当初の状況と変化もあるでしょうから、現状からどういった選択が自分にとって有意義かを定期的に考えたいところですね。

株価暴落は積立投資の始め時か

株価暴落が起きると出てくる話題のひとつに「積立投資の始め時は今!」というものがあります。

簡単に言えば

  1. これだけ株価が落ちたのだから、指数連動型の投資信託を積立始めるチャンス
  2. 取得単価が下がって利益を得やすい

というわけです。

個人的にはこの意見は鵜呑みにしなくて良いと思っていて、その理由は

  1. 積立投資は基本的にいつ始めても良い
  2. 10年や20年に渡る値動きを読むことは不可能

だからです。

積立投資は基本的に毎月の固定額を決めて継続的に買うドルコスト平均法になりますが、「どのような値動きの中で行ったか」がリターンに大きく影響します。

投資信託とドルコスト平均法

一直線に価格が下がり続けるケースは論外として、最も効果が薄いのは意外にも上昇トレンドです。

上昇トレンドでは単価が高く、最終的な買付け数が減ってしまうのでリターンとしては一括購入よりもかなり減ります。

しかし、ボックス推移やV字回復したケースでは一括投資よりもリターンを得やすいです。

仮に今回の暴落がV字回復の序盤であれば積立投資を始める意義は大きいですが・・・ここからどうなるかなんて誰にもわかりませんよね。

もしかしたら下降パターンの序盤かもしれませんし、上昇パターンのほんの一部という可能性もあるでしょう。

それに、もし20年の積立期間を設けるとすればなおさら考えるだけ無駄です。

大事なことは

  1. 自分が何年先に向かって投資信託などを積立したいのか
  2. 余剰資金で行い、仮に損失が出ても問題はないのか
  3. 自分が今から積立を開始することに納得できているのか
  4. どれくらいのリスクを取ろうと考えているのか
  5. リスクや目的に積立金額が合致しているのか

といったことではないでしょうか。

投資信託を暴落で買い始めるにしても、自分の価値観にあっているかを最優先に考えましょう。

まとめ

いかがでしたか?今回は株価暴落で投資信託をやめたり、始めたりする人に向けて意見を述べました。

投資信託を積立している序盤であれば暴落をそこまで気にする必要はなく、それよりもしっかりと継続する方が大事でしょう。

もし積立終盤に暴落が起きたという方は投資の目的に合った行動を取り、理想的にはそうなる前にリスク調整を行うべきです。

今から始めるという方は自分がどの程度のリスクを取りたいかを考え、納得して積立投資を行えるかを意識しましょう。

投資は自己責任ですから、くれぐれも他人の意見ではなく自分の価値観のもと継続してくださいね。

始めから何万円も積立しなくても良いでしょうし、場合によっては毎月カード支払いで入ってくるポイント分のみを積立に回しても良いわけです。

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暴落が怖いという方はこういった方向性もおすすめですね。

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