どうも、ひげづら(@higedura24)です。
みなさんは株価が上昇したり下降したときにどんなことを感じますか？
株価の動きはチャートには書かれていないバックグラウンドの影響を受けて方向性が決まってくることが多いです。
時々、なんの材料もないのに値動きが大きくなることもありますが、そういった場合でも後から材料が出てくることも多々あります。
そこでこの記事では株価の値動きに影響を与える代表的な因子を紹介します。
どういったことが値動きにとって良いのか悪いのかを知っておくと、最終的な方向性がわかりますのでぜひ参考にしてみて下さいね。
株価の値動きに影響を与える代表的な因子
株価の値動きに影響を与える因子とはどのようなものだと思いますか？
株価の値動きに影響を与える因子の本質は市場の需給が変化するものだと私は考えています。
ある材料が出たときに、市場参加者が「それイイね！」と感じて欲しがるようになるのかが非常に大事です。
材料によっては「そんな株いらないから手放しちゃおう！」となることだってありますよね。
市場参加者がどう感じるかに重きを置いて、自分なりに材料の価値を見定めていくことが投資家として必要なマインドです。
一般に値動きに影響を与えるものは、
- 決算発表
- 上方および下方修正
- 増配および減配
- 株主優待
- 新商品・新サービス
- 自己株式取得
- 株式分割
- 市場変更
- レーティング（目標株価変更）
- 業種全体の景気
- 為替（主にドル円）
- 金利
などが挙げられます。
簡単ではありますが、ひとつずつ解説していきますね。
決算発表
株価に影響を与える最も代表的なものとして決算発表があります。
決算発表とはその企業における
- 業績や財務の現状
- 今期や来期の通期予想
- 取組中の施策やサービスの現状
などを四半期ごとに株主にお知らせするものです。
基本的にはどの銘柄も行っているもので、本決算が何月にあるかによって決算発表のタイミングもそれぞれです。
決算発表で多くの投資家が確認する点として
- 通期予想に対してどの程度の進捗率になっているか
- 前年度と比較してどの程度の進捗スピードか
- 市場コンセンサスに対して納得のいく決算内容だったか
- 借金や現金の割合に変化はあったのか
- 季節によって業績が大きく変動する銘柄の場合、今年度はどんな業績なのか
- 新たな試みや自己株式取得などサプライズはあったか
というものがあります。
特に重要なのは市場コンセンサス（市場予想）と比較して高かったのかという点。
株式投資では企業が出している通期予想の他に、証券アナリストや調査会社が出している予想値というものがあります。
企業が出している業績予想はかなり保守的な内容となっている特徴がありますので、どちらかと言えば実情に近い値である市場コンセンサスが重視されます。
一見すると好決算の数字であっても、市場コンセンサスに届いていないという理由で翌営業日に大きく下落することも多いです。
決算発表の難しいところはここにあって、
- 決算発表で数字が出る
- 好決算で普通に考えたら悪くない数字だが、市場コンセンサスには届かず
- 翌営業日に大きく下落
- しばらく下落基調
- 少し経過してから決算の数字が悪くないと市場が気づく
- 下落から見直し買いが入り結局は高値更新
というパターンもあります。
要するに、
- 決算内容は出てみないとわからない
- 決算後の値動きはすぐ転換する可能性もある
- 市場が数字を最終的にどう受け止めるかが重要
ということです。
そのため、よっぽどご自身で調べて考察を練った場合でない限り決算発表時にその銘柄を保有することは避けるというのが賢明でしょう。
どんなに欲しい銘柄であっても決算発表のときは一度手放すか、両建てで凌いでください。
決算発表後の翌日に高く寄りつくのならそこで買えば良いだけです。
本当に上がっていく銘柄であれば、たった1日分の上昇を抜いたくらい問題ありません。
まれにストップ高を連発して買えないこともありますが、そういう場合でも大抵は初押しがくるものです。
よくわかっていない銘柄なのであれば、決算またぎのリスクを取るよりも損しないことを前提に考えましょう。
上方および下方修正
決算発表や、その近辺になってくると企業側で「最初に出した通期予想より業績に変化がありそうだぞ」と目星がついてきます。
そういった場合、
- 通期予想より業績が上がりそう：上方修正
- 通期予想より業績が下がりそう：下方修正
ということが起こります。
一般に上方修正は株価上昇因子、下方修正は株価下落因子です。
翌営業日は大きく値動きが動きやすいため恰好のデイトレ銘柄となりますし、翌日以降の方向性もなんとなく決まってくるので押し目をスイング目線や中長期目線で拾うこともできます。
市場コンセンサスを超えて修正をした場合はしっかりマークしておきましょう。
増配および減配
個別銘柄の中には配当に力を入れている企業もあります。
配当金は企業の利益から捻出されるため、決算内容によっては
- 配当を上乗せ：増配
- 配当を差し引き：減配
ということが起こります。
増配や減配は決算発表で発表されることが多いです。
配当性向が高い銘柄であれば、もともと高配当で人気があったところにさらに配当が上乗せされるため大きく上昇するケースもあります。
配当が高くなりすぎると将来的に業績が落ち込んだ際の減配リスクも懸念されますが、基本的には配当の上下は素直な値動きとなるでしょう。
ただし、不思議と
- 好決算
- 上方修正
- 増配
となる銘柄は決算発表前から上昇し始めていることもあります。
いわゆる株価の先見性というやつですね。
配当を受け取りたい場合は別ですが、安値からどれくらい上がってきたかによって「増配を理由に買うか」は調整するべきです。
増配そのものも良いことですが、増配出来るほど業績が良かったのか！という気持ちで買われている面もあります。
したがって、
- 過去最高益なのか？
- 1株あたりの利益と株価水準は合致している？
- 増配を理由に上げるとして上値余地はまだありそう？
- 増配を理由に出来高はどれくらい増加した？
といったことに注目してみてください。これは減配時も同様です。
株主優待
配当に並んで株価に影響を与える因子となるのが株主優待です。
株主優待をもらうために株式投資をしている個人投資家も多く、株主優待が新設・拡充された場合には上昇要因となります。
特に既にある人気優待が拡充された場合は、実質的な利回りが上昇したということで大きく値上がりすることも考えられますね。
具体例で言うと2019年1月に株主優待が拡充された日本モーゲージはそのパターンでした。
日本モーゲージは
- 株主優待を100株以上保有でクオカード3000円分に拡充
- 継続1年以上でカタログギフト4500円相当
- 継続3年以上でカタログギフト9000円相当
に大幅拡充を行い、さらに増配の合わせ技で予想利回りが7.3％オーバーに上昇。買いが殺到してストップ高を連発しました。
株主優待も配当と同様に、企業の利益から捻出されています。
従って、業績が落ち込めば優待制度をやめる場合もあり、その場合は株価下落要因となります。
新商品・新サービス
企業は日々新しい商品やサービスを作り出せないか試行錯誤しており、そういったものが材料として発表された場合に値動きが影響を受ける可能性があります。
新商品などが出たら何でもかんでも株価が動意づくのかと言うとそんなことはありません。
当然、その新商品などが業績に影響していくかを市場は判断しますよね。
判断基準としては例えば、
- 世界初
- 独自技術
- 時代のニーズをつかんでいる
- 話題のテーマに合致
- ユニークで注目を浴びる
といったことがポイントとなってきます。
新商品や新サービス以外でも、大企業との資本業務提携や互いの強みを活かした連携が材料となる場合もありますね。
例えば、パンパシフィックHD（旧ドンキホーテHD）とユニーファミマの提携はその良い例です。
- 積極的な店舗展開を望むパンパシフィックHD
- 絶大な人気を誇る巨大ディスカウントストアであるドンキホーテのノウハウや商品展開が欲しいファミマ
のメリットが合致したことで大きな思惑が発生しました。
結果的に赤枠で材料が発表されてからは、両社の株価が上昇。
さらには後にドンキがユニーを完全子会社化するといった流れにつながるといった具合に大きく相場が動いています。
新サービスや新材料を考える上でも、やはり重要なのは将来的な業績アップにつながっていくのかという点ですね。
自己株式取得
自己株式取得とは企業側が市場に流通している株式を購入し、場合によっては消却することで、別名「自社株買い」とも言います。
メリットとしては
- 自己株式購入期間は継続的な買い資金の流入が見込める
- 流通する株式数が減るので相対的な株式価値が上がる
- ３～10％以上の大型取得では株価に与えるインパクトが特に大きい
- 株価が上昇するので企業側のM&A対策にもつながる
というものです。
自社株買いは企業が購入を進めた後に
- 金庫株として保管（いずれ市場に戻す）
- 市場に戻さず消却
の2パターンがあります。
ともに株価上昇の効果がありますが、前者は短期的な1株益の上昇、後者は長期的な1株益の上昇となります。
企業が保管している間はそれを抜いて1株益を計算しますが、市場に戻れば元通りなので当然といえば当然ですよね。
期間の違いはあるにせよ、株価に良い影響を与えるものなので覚えておきましょう。
ちなみに自社株買いには「企業（経営者）本人が今の株価を割安だと考えている」という見方もできます。
経営者のお墨付きで株価水準がわかると考えれば、手も出しやすいのではないでしょうか。
ただし、自社株買いが出ても決算の印象で下げていくケースもあるので気を付けて下さい。
株式分割
株式分割とは資本全体の金額を変えずに株式数を増やすことを言います。
一般に「１：〇の株式分割を行う」なんて言い方をされ、この〇の数字によって何等分されるのかが決まってきます。
例えば
- 時価総額：９０００億円
- 発行済み株式数：３億株
- 株価：３０００円
の銘柄を１：３で株式分割する場合を考えてみましょう。
- 時価総額 ＝ 株価 × 発行済み株式数
ですので、現状は
- 時価総額 ＝ ３０００ × ３億 ＝ ９０００億円
という計算。
これを資本金、つまり時価総額を変えずに１株を３等分するのが１：３の株式分割です。
したがって、発行済み株式数が３倍になります。
ここで重要なのは時価総額を変えずに発行済み株式数が３倍にならなくてはいけない点。
したがって株価はこれらの調整のため３分の１になります。よって、
- 時価総額 ＝ １０００ × ９億 ＝ ９０００億円
という式に変わるわけですね。
この株式分割が行われた場合、１００株保有していた株主の持ち株数は３００株に変更されます。
１株が３株として再計算されるからですね。
株式分割のメリットは
- 株価が小さくなることで少資金でも手が届きやすくなる
- 株数が増え、株価が縮小されることと相まって流動性が上がる
- 買い資金の流入が見込め、株価が上がる
- 企業の資本が増える
ということが挙げられます。
株式分割は株価が大きく上昇してきたような中小型株でよく実施され、分割後にまた株価が元の価格近くまで上昇することもあります・・・が！
長期的には浮動株が増えることから上値が重くなります。
株式分割時は良くても、それをきっかけに天井をつける可能性もあるので相場の終わりが近いのか考察する必要があるということです。
市場変更
東京株式市場には東証一部以外にも二部、マザーズ、JASDAQ市場があります。
一部以外の市場、とりわけ二部やマザーズは特に一部昇格を狙っている企業がたくさんあります。
株式市場には
- １年ルール：二部、マザーズ市場で上場して１年経過した場合、市場変更の申請を行える
- １０年ルール：マザーズ市場で上場後１０年経過した場合、一部もしくは二部どちらかを選択して昇格できる
という市場変更ルールが定められています。
一部へ昇格するためにはある一定の条件を満たす必要があり、その条件は
- 株主数2200人以上：四季報で確認可能
- 流通株式2万単位以上：有価証券報告書で確認可能
- 時価総額40億円以上：証券アプリで確認可能
- 経常利益：直近2年の経常利益が5億円以上
などが挙げられます。
上記はほんの一部の条件ですが、新興市場の中でこういった条件に当てはまってくる銘柄は市場変更材料により株価が上昇する可能性があります。
しかし、なぜ株価が上がるのでしょうか？
その理由として
- 一部昇格により知名度が上がり、新たな投資家の資金流入が見込める
- TOPIX連動商品を扱っている機関投資家からの資金流入が見込める（TOPIX買い）
- 厳しい一部昇格の条件をクリアできるほどの実力があると投資家から信頼される
といったことが挙げられます。
ただ、当然のことながら
- 一部昇格への申請を行ったとIRが出た
- 一部昇格が確定した
といったタイミングで投資を行ってもすでにある程度上昇してしまっている可能性が高いです。
そのため、多くの投資家は新興市場の銘柄の中でも上記条件に近い銘柄をあらかじめピックアップしています。
また、新たに株主優待を新設する動きがあれば「株主２２００人以上をクリアしようとしているのでは？」と思惑買いをしたりします。
株主優待の新設自体が上昇材料ではあるのですが、さらにそこから一部昇格の流れがくる可能性を考慮しておくことが重要ですね。
怪しい銘柄があれば、株価の値動きが落ち着いた段階で買っておくと一部昇格銘柄として保有株を盛り上げてくれるかもしれません。
レーティング（目標株価変更）
株式投資の世界には機関投資家という存在がいて、機関投資家の中にも色々な証券会社や投資母体があります。
彼らの仕事は預けられた資産を運用して利益を出すこと。
それだけでなく、主要銘柄に対して運用レポートなども出しています。
銘柄の目標株価やレーティングと呼ばれるものは、突然市場に出回るものです。
また、このレーティングはどの証券会社が出したかによって表現方法が色々あります。
例えば、有名所でいくと
- 野村證券：バイ、ニュートラル、リデュース
- 大和証券：1～５
- SMBC日興証券：1～3
- 三菱UFJモルガン・スタンレー：オーバーウェイト、ニュートラル、アンダーウェイト
- ドイツ証券：バイ、ホールド、セル
- JPモルガン：オーバーウェイト、ニュートラル、アンダーウェイト
といった感じです。
個別銘柄のニュース欄にこんな表記が挙がっているのを見たことありませんか？
一般にこういったアナリスト評価が格上げされたり格下げすることで株価は動意づき、目標株価の大幅な変更に市場は反応します。
どの証券会社がどうレーティングを変更してくるかは正直言って読めません。
業界の見通しによってまとめて目標株価を引き上げたり、突然下げたりします。
証券アナリストによっては「何をいまさら！」というものもありますし、「どう考えたらそういうレポートになるの？」と感じるものも。
目標株価に個人投資家は反応しやすいですが、レポートは機関投資家の有利な方向に株価を動かすためのものかもしれません。
自分にしっかりとビジョンがあれば、そちらを優先して構わないと思います。
業種全体の景気
個別銘柄はそれぞれどの業種に属しているのかが決まっています。
例えばトヨタ自動車や日産自動車であれば「輸送用機器」という業種ですし、日立やシャープであれば「電気機器」という業種です。
個別銘柄と指数（日経平均など）の間には業種という概念があり、同じ業種では似通ったチャートになりやすいという特徴があります。
それは業種ごとの利益形態や経営環境が、外部因子から少なからず同じような影響を受けているためです。
例えば「小売り業」であれば消費税の動向によって、同業銘柄の営業利益が一時的に左右されるという具合です。
業種別指数に関しては、業種を取り巻く環境がどうなっているかも株価に大きく影響を与える因子となります。
為替（主にドル円）
日本は輸出で成り立っているという側面が強い国です。
そのため為替、特にドル円のレート変動も大きく株価に影響します。
一般に円安になるほど株価の上昇要因で、円高で株価の下落要因です。
円高ドル安が株価下落を引き起こす具体的な理由としては
- ドルで稼いだ利益が円高ドル安になることで目減りしてしまう
- ドル安になると外国の消費者の購入意欲が低下する
- 日経平均寄与率が高い値がさ株には輸出企業が多いため、日経平均も影響を受けて下落してしまう
- 日経平均が下がることで全体の地合いや市場センチメントが悪化する
- ドル安になると外国株が下落し外国人投資家の含み損が増加、結果的に国内株式市場にある資金が引き上げられる
といったことが挙げられます。
また、輸出を行っているような国内企業では固定の為替レートで業績予想を出していることが多いです。
もしその想定レートよりも下でドル円が推移した場合は、下方修正が頻発する可能性もあるでしょう。
逆に想定レートよりも上で推移した場合は上方修正の可能性があり、とにかくドル円の影響は国内株式市場にとって大きなものだということですね。
ちなみに、内需株と呼ばれる国内経済から主に利益を上げている銘柄は為替の影響をあまり受けません。
ドル円の値動きが悪い場合に、内需株に資金が回ってくる場合がありますので覚えておきましょう。
金利
金利には
- 短期金利：貸出期間1年未満の金利
- 長期金利：貸出期間1年以上の金利
があり、株式投資で重要視されるのは長期金利の方です。
一般に景気と株価と金利の関係は
- 景気が悪い：株価が下がる：金利を下げる
- 景気が良い：株価が上がる：金利を上げる
となります。
なぜ景気や株価が上がると金利を上げるのでしょうか？
それは金利を上げることは債権の利回りが上がることにもつながるからです。
債権の利回りが上昇すれば、株式投資でリスクを取らなくても安定したリターンを実現できるので株式市場より債権市場に資金が流入することになりますよね。
すると株価が下がりインフレを防ぐことにつながるというわけです。
過度なインフレは物価の上昇に歯止めが効かなくなるので、消費者や中小企業の負担が大きくなる可能性があります。
したがって、金利は国内経済をうまく調整するためのつまみになっていると考えられますね。
ちなみにこの金利を調整しているのは日銀です。
日銀が円安株高を引き起こそうとゼロ金利政策やマイナス金利導入を打ち出したのは記憶に新しいですよね。
施策が成功しているかはいまだにわからない部分もありますが、とにかく金利を調整しているのは日銀と覚えておきましょう。
まとめ
いかがでしたか？今回は株価に影響を及ぼす因子をまとめて紹介しました。
もちろん、これら以外にも指数の状況であったり経済指標の動きも影響してきます。
そういったものも合わせて確認しながら国内経済全体の状況を考察していきましょう。
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